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法人研修でIT資格を取得!集合研修を実施するメリット

法人研修でIT資格を取得!集合研修を実施するメリット

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ITスキルはビジネスに必須のスキルであり、企業は社員のITスキルを継続的に高める必要があります。実際に『平成22年版 情報通信白書』では、ICT教育実施は企業の労働生産性にプラスの影響を及ぼすことが指摘されています。
社員のITスキル向上を図る上で、外部講師による集合研修は効果的です。社員にIT資格を取得させたいという場合は、資格取得のための法人研修を実施されてはいかがでしょうか。今回は、IT資格取得のために集合研修を実施するメリットについてご紹介します。

法人研修でIT資格を取得するメリット

法人研修でIT資格を取得するメリット

IT関連資格を取得するメリット

インターネット、メール、社内システムなど、今やIT技術は社会の隅々まで浸透しています。業界や業種関わりなく、社員はITに関する基本的な知識を身に付けることで円滑に業務を進めることができます。それでは、どのようにしてITを学んでいけば良いのでしょうか。

関心を持ったトピックをその都度インターネットで調べることも立派な勉強ですが、自分の興味ある分野の情報収集に終始してしまうことが少なくありません。ITを体系的に理解して実務で活かせるようにするためには、資格取得が有効です。一般社員には比較的難易度が低く、幅広い分野から満遍なく問題が出題される資格を目標に設定されると良いでしょう。

一方、絶えず学び続けることが求められるエンジニアにとって、IT関連資格の取得は必須と言えます。IT技術は日進月歩であり、常に最新の技術や知識の吸収に努めなければなりません。古いIT技術に固執するようでは、ライバル企業に取り残されてしまいます。

エンジニアの中には忙しい時間の合間をぬって勉強している方もいます。このような社員は会社として積極的にバックアップしましょう。資格取得者に報奨金を支給する「資格取得報奨金制度」を設けるなど、エンジニアのモチベーションを高める仕組みづくりが重要です。

法人研修にITを取り入れるメリット

法人研修にITを取り入れるメリット

資格取得のための方法はさまざまですが、個人で資格取得を目指すよりも、プロの講師を招いて法人研修を実施した方が効率的です。プロの講師であれば、受講生のスキルに応じて研修の難易度や授業スピードを調節しながら授業を進めることができます。

集合研修の場合、全体的なレベルの底上げやチームワークの醸成が期待できる点がメリットです。一方、個人で資格取得に取り組む場合、社員によって習熟度に差が生まれてしまいます。資格取得を目的とした法人研修の実施により、企業全体のITスキル向上とともに、ITの活用によるビジネスチャンスの拡大が見込めます。

研修におすすめの資格(Java編)

Javaは、スマホアプリやIoT、Webアプリ、システム開発をはじめとして幅広い場面で利用されているプログラミング言語であり、初めて学んだプログラミング言語がJavaという方も多いのではないでしょうか。Javaプログラマーの需要は今後も高いレベルで推移することが予想されるため、開発業務に従事するエンジニアには、Oracle認定Java資格を取得させたいところです。

Bronze

研修におすすめの資格(Java編) Bronze

Oracle認定Java資格はBronze、Silver、Goldという3つのレベルに分かれます。3つのレベルで最も易しいレベルがBronzeです。Java言語未経験者向けであるため、新入社員でも資格取得できるレベルとなっています。全部で60問出題され、合格の目安は60%です。変数宣言や制御文などのJavaプログラミングの基礎的な内容が問われます。

Silver

研修におすすめの資格(Java編) Silver

Bronzeよりもワンランク上のレベルがSilverです。国内のみ有効な資格であるBronzeに対し、SilverおよびGoldは国際資格であるという違いがあります。Silverは、ある程度自分でJavaのプログラムが組めるスキルが必要になるため、入社2~3年程度の社員におすすめです

出題内容は基本文法、Java APIのクラスの操作、例外処理など、オブジェクト指向プログラミングに必要な仕様を理解しているかが問われます。問題数は77問、合格ラインは65%です。なお、Bronzeを受験せずにSilverを受験することも可能です。

Gold

研修におすすめの資格(Java編) Gold

GoldはOracle認定Java資格の最上位資格です。実務経験3年以上の社員が対象とされ、より高いレベルを目指す場合は必須の資格です。全部で85問出題され、合格ラインは65%です。出題内容は、各種APIの使い方、並列処理などの高度なプログラミングの他にデザインパターンなど設計から実装までを1人で行えるスキルがあるかが問われます。

研修におすすめの資格(シスコ技術者認定編)

ネットワークのルーターやスイッチの開発を手掛けるシスコは、エンジニアのネットワークスキルを認定するシスコ技術者認定という資格試験を実施しています。ネットワークの導入、運用やネットワークトラブル対応について問う試験であり、ネットワークエンジニアであればぜひ取得したい資格です。開発現場ではCCNAもしくはCCNPを取得が期待されているため、どちらか一方の資格を得ることで案件の受注拡大につながります。

CCNA(Cisco Certified Network Associate)

研修におすすめの資格(シスコ技術者認定編)

シスコ技術者認定はCCNA、CCNP、CCIEの3種類がありますが、CCIEは難関資格であるため、新入社員から中堅社員にはCCNAやCCNPを取得させると良いでしょう。CCNAでは上司の指示を受けながら作業ができるレベルが求められ、経験の浅い若手エンジニアでも取得しやすい資格です。出題内容はネットワークの基礎、ルーティング、インフラ管理に関する基礎的な知識などです。

CCNP(Cisco Certified Network Professional)

CCNP(Cisco Certified Network Professional)

CCNPは3年以上の経験があり、複雑なネットワークの保守や運用を担当できるエンジニア向けの資格です。CCNPを取得していれば、1人で一通りのネットワーク構築や運用を行えるという証明になります。

CCNPを取得するためには、ルーティング、スイッチ、トラブルシューティングの3つの試験に合格しなければなりません。なお、CCNAを取得していることが受験の前提条件です。CCNP受験はハードルが高いかもしれませんが、資格を取得すればビジネスの場で大きな信頼を得られることは間違いありません。

研修におすすめの資格(Linux編)

研修におすすめの資格(Linux編)

サーバーOSとしてはWindowsのシェアを上回るLinux

デスクトップPCのOSとしてはWindowsやMacOS、モバイルではAndroidやiOSが主流ですが、サーバーOSにはLinuxがよく採用されます

W3Techsによると、Webサーバーで使われているOSの33.5%がWindows、66.6%がUnixです。このうちUnixサーバーの中ではLinuxが最も多く、55.9%を占めます(2017年4月25日時点)。つまり、WebサーバーにおけるLinuxのシェアは37.2%であり、Windowsのシェアを上回っています。

OSS(オープンソースソフトウェア)であるLinuxは、無償で利用可能です。導入コストを抑えられることはもちろん、ソースコードが公開されているため、たとえバグがあっても修正できる点が魅力です。このような理由からLinuxエンジニアの需要が高まっています。

Linuxの国際資格LPIC

Linuxの国際資格LPIC

そのLinuxの技術を測る指標となる資格がLPIC(エルピック)です。LPICは製品メーカーや配布元企業に依存せず、中立の立場から公平に技術力を評価する資格で、Linuxの技術認定試験では世界最大規模となっています。LPICはITエンジニアに最も人気のある資格の1つでもあります。

LPICの資格試験はレベルが1から3に分かれています。LPICは官公庁や自治体の入札の参加条件に指定される場合もあるため、公共系の情報システムの保守案件の受注を考えている場合、LPICを取得することをおすすめします。

新入社員であれば、まず基礎をしっかり学べるレベル1がおすすめです。101試験と102試験の両方に合格すればレベル1と認定され、インストール設定や簡単なサーバー運用ができるという証明になります。経験を積んだ中堅社員にはレベル2が最適です。レベル2の201試験および202試験では、システムやネットワーク構築からトラブルシューティングまでのスキルが問われます。

レベル3になると難易度が格段に上がり、取得者はLinuxのプロフェッショナルとして認められます。Linux、Unix、Windowsが混在する環境でのシステム構築(300試験)、Linuxを用いたセキュアな大規模システム構築(303試験)、LinuxやOSSによる仮想化システムや高可用性システム構築(304試験)と高度な知識とスキルが求められます。

研修に使える助成制度

人材開発支援助成金(旧:キャリア形成促進助成金)の概要

人材開発支援助成金(旧:キャリア形成促進助成金)の概要

人材開発支援助成金は、効果的な人材育成を促進するための制度です。企業研修に掛かる費用を申請し、認定を受けることで助成金が支給されます。以前はキャリア形成促進助成金という名前でしたが、2017年4月1日より「人材開発支援助成金」に変更されました。

人材開発支援助成金は、労働制生産性の向上に直結する訓練を対象とする「特定訓練コース」、特定訓練以外の訓練を対象とする「一般訓練コース」、教育訓練休暇制度などを導入・実施した場合に助成する「キャリア形成支援制度導入コース」、技能検定合格者に対する報奨金制度などを導入・実施した場合に助成する「職業能力検定制度導入コース」の4つに分かれています。

人材開発支援助成金のメリット

人材開発支援助成金のメリット

人材育成のための費用は、企業としては頭を悩ませる要因の1つです。研修を実施して社員の教育に力を入れたいと考えていても、内容が高度な研修は費用も高額です。自社に合ったコースを選択し、企業研修実施時に申請することをおすすめします。

人材開発支援助成金は研修費用の一部が助成されるため、企業の負担を減らせることがメリットです。社員1人当たりの助成額は数万円~数十万円で、事業所単位では1年度内に1,000万円(一般訓練コースのみ活用の場合は500万円)まで助成を受けられます。

人材開発支援助成金は業種が問われず、さらに特定訓練コースでは助成率および助成額の面で中小企業は優遇されています。人材育成に費用を割けない中小企業でも、人材開発支援助成金の活用により継続的な研修の実施が容易となるでしょう。

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おわりに

伸びる企業は社員が勉強熱心であることに加え、会社も社員の学習意欲のバックアップに積極的です。IT資格の取得は社員本人の自信につながるだけでなく、会社に対する社外からの信頼につながります。

指導の質や学習内容、自社で集合研修を1から企画する場合の時間的、費用的コストを考慮すれば、外部講師による法人研修を実施した方が効率的です。集合研修は、社員同士のコミュニケーションやチームワーク向上のためにも役立ちます。人材開発支援助成金などを活用して法人研修を行ってはいかがでしょうか。

インターネット・アカデミーでは法人研修もご用意しています。常時開催している各種講座にご参加いただける他、ご要望に応じて研修内容をカスタマイズすることも可能です。研修は御社の研修室や会議室を利用した「講師派遣型」と、インターネット・アカデミーの教室で研修を受講していただく「通学型」の2種類から選択することができます。無料で相談を承っておりますので、まずはお気軽にお問い合わせください。

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