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卒業生実績・評判

小学館のデジタル戦略の要となる
Webディレクション研修

ゼネラルマネージャー 林 正人
副課長 山野 明登
Special Interview

株式会社小学館 
デジタル事業局

Profile

1922年(大正11年)に創業し、日本を代表する総合出版社である小学館。集英社や昭和図書といった名だたる関連会社が名を連ねる「一ツ橋グループ」の中核的企業でもある。同社は、デジタル時代に対応すべく組織・体制を刷新するなどコンテンツサービスの改革に力を入れている。

運営サイト

Interview

紙に限らず、多角的な事業展開を行っている小学館。同社がこれからのデジタル時代において、より多くのお客様にコンテンツの魅力を発信していくためには、職種を問わず全社員がWebのスキルをつける必要があると考え、インターネット・アカデミーにWebディレクション研修を依頼。その背景や研修について、デジタル事業局でゼネラルマネージャーを務める林様と、研修の企画を行った副課長の山野様にお話を伺った。

前職での評判と、「出版社のための」Web研修を
提案して頂いたことが決め手に

― Webに関するスキルアップ研修を実施するに至った背景をお伺いしてもよろしいでしょうか。

林様

一言でいうと、編集者もWebやアプリのディレクションスキルが求められる時代になったからです。出版社と言えば、書籍やコミックスといったコンテンツを、紙媒体を通じて発行することが中心でした。しかし昨今では、デジタル技術をもとに読者が求める形でコンテンツを提供することが重要になっています。
ただ、紙媒体に関する教育の制度は整っていても、Webやアプリのディレクションスキルについては知識の偏りや、圧倒的に足りない部分がありました。さらに、弊社が運用しているデジタルメディアの数は多いのですが、すべてが集客や収益化に成功しているわけではなかったので、プロダクトマネジメントに関するトレーニングを要望する声が多数聞こえてくるようになっていました。

山野様

我々の部署にレクチャーしてほしいという声もあったのですが、研修は外注することにしました。Webサイトやアプリを通じた新規サービスを作ったり、運営したりする経験は、IT企業に勤めでもしなければ、なかなか場数を踏めるものではありません。そのため、まずは外部に研修を依頼して、基礎知識をつけましょう、というテーマを掲げました。

― インターネット・アカデミーを研修の外注先としてお選びいただいた理由を教えて頂けますか。

山野様

実は、私は3年前までIT企業に勤めていました。その時インターネット・アカデミーに新入社員研修をお願いしていて、その評判の良さについて把握していたので、問い合わせをしました。正直他社も検討はしていたのですが、インターネット・アカデミーへ決めた理由は、コストパフォーマンスの良さと、提案が的を射ていた点にあります。Web・アプリの分野の研修だからと言って、例えばWeb制作の視点のみで作られた専門性の高いWebディレクターのカリキュラムだと、実務にはなじまないですからね。それを、出版社である我々にとって最適な研修を企画・提案してくださったのは、インターネット・アカデミーだけでした。

林様

コンテンツを尊重したスキルアップ研修を実施していただいたことはとてもありがたかったです。

社内に広がる評判の声で、2度目の研修は定員オーバー

― 研修を2回に分けて実施して頂きましたが、評判はいかがでしたでしょうか。

林様

研修の最終目的は、Web・アプリの基礎スキルを底上げし、全社としてデジタル化の波に対応し、求められるものを求められる形でスピード感をもって伝えられるようになる、という点にありました。そこで、まずは試験的に、デジタル事業局のメンバーを対象にした研修を実施して頂きました。

山野様

受講したメンバーは、電子書籍やWebメディアの編集、Webプロデュースなど、普段からデジタルメディアの運営に関わる業務を担当していてまったくの初心者という訳ではなかったのですが、基礎から実践まで体系的に学ぶことができたのが非常に有意義だったと話していました。自分が関わる編集部のみんなにも参加してもらいたい、と述べていたのは印象的でしたね。

林様

2回目の研修は、「Webディレクションスキルアップ研修を受講しませんか」と社内で受講者を募ったところ、定員を上回る応募を受けました。後で聞いたら、1回目の研修を受講したメンバーが、満足したという良いクチコミを社内で広めてくれていたようです。

デジタル時代の編集者は、
コンテンツマルチユースであるべき

― デジタル時代に編集者に求められるスキルや貴局の役割はどのようなものだとお考えでしょうか。

林様

我々はコンテンツ作りが得意なので、さらにマーケティングとプロダクトを自社内で対応することが出来るようになれば、よりデジタルに強くなるはずです。紙媒体の感覚にとらわれることなく、コンテンツをより魅力的に見せるために、何を使ってどう見せるべきかを社員全体が柔軟に考えられるようになりたいという思いが全社的にも高まっているので、それをデジタル事業局としてサポートしていきたいと考えています。

山野様

個人的な目標ですが、「小学館のこの〇〇がイケてる」と、より多くのWebサイトやアプリの名前が話題になるようにしたいですね。
そのためにも、社員一人ひとりが、広めたいコンテンツに対して紙とデジタルをまたいで複数の発信方法を持つ“コンテンツマルチユース”な体制を作る必要があります。インターネット・アカデミーさんにも協力していただきつつ、段階を踏んでスキルアップの機会を作るなどして、自分の目標を実現したいと考えています。

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