知らなければ損！？意外と知らないスキルアップに使える3つの助成金

教育訓練給付助成金

教育訓練給付助成金は労働者の主体的な能力開発の取り組みや中長期的なキャリア形成を支援し、雇用の安定化と再就職の促進を図る目的で支給される、厚生労働省の助成金です。雇用保険の被保険者期間が1年以上（2回目以降のご利用の場合は3年以上）の方は、年齢に関係なく受講料の上限20%、最高10万円が国から支給されます。
この制度を利用するには、厚生労働大臣の指定する講座（もしくはコース）を受講し修了する必要があります。指定講座はすべての学校であるわけではなく、場合によっては給付金の対象となる指定講座が1つもないことも珍しくありません。しかし、インターネット・アカデミーでは、教育訓練の成果、そして受講生と卒業生の活躍といった数々の実績のおかげで、教育訓練給付金対象コースを12コースご用意しています。
対象コースや受講条件については、インターネット・アカデミーの教育訓練給付制度のページをご覧ください。

人材開発支援助成金

人材開発支援助成金は、国内の優秀な人材を増やして生産性を高めるために、主に中小企業の人材育成をサポートすることが目的で提供されています。インターネット・アカデミーでは、企業研修もしくは会社支払いでご通学をお考えの方などにご利用いただいています。
この助成金制度は、対象となる事業主に向けて、教育訓練の実施に要する「賃金」と「費用」を助成する制度のため、教育費用だけが助成になるわけではないのが特徴です。助成メニューには「特定訓練コース」、「一般訓練コース」、「教育訓練休暇付与コース」、「特別育成訓練コース」、「建設労働者認定訓練コース」、「建設労働者技能実習コース」、「障害者職業能力開発コース」の7類型があり、受給額も様々です。制度として複雑ではありますが、支給条件を満たせば、受講料の負担のみでなく、通学者の人件費に対しても助成を受けることができます。
この人材開発支援助成金はインターネット・アカデミーで教育訓練給付金に次いでご利用される方が多い給付金です。若手社員の育成をご検討の方は、この助成金の利用も含めて弊社のキャリアプロデューサーにご相談ください。

自立支援教育訓練給付金

自立支援教育訓練給付金も厚生労働省が用意している助成金制度です。母子家庭、あるいは父子家庭の主体的な能力開発を支援するために、教育訓練を受講・修了した場合、経費の６０％（１万２千１円以上で２０万円を上限）が支給されます。対象となる訓練講座（コース）は、「教育訓練給付金」と同じであるにも関わらず、支給の上限は教育訓練給付金の倍になります。
支給要件は次の通りです。

• 児童扶養手当の支給を受けているか又は同等の所得水準にあること
• 雇用保険法による教育訓練給付の受給資格を有していないこと
• 就業経験、技能、資格の取得状況や労働市場の状況などから判断して、当該教育訓練が適職に就くために必要であると認められること

支給要件は細かく定められていますが、戻ってくる金額も大きいので心当たりのある方はぜひ厚生労働省のWebサイトをご覧ください。

おわりに

今回は、社会人の方がスキルアップをしたいと考えたときに利用できる各種助成金制度についてご紹介しました。

これからの時代に求められるスキルを学びたいのであれば、日本初のWeb専門スクールであるインターネット・アカデミーがオススメです。教育訓練給付金の支給対象コースも多数そろえている上、キャリアサポートも充実しているので、安心して通うことができます。今回ご紹介した助成金制度を活用してスキルアップや通学をしたいという方は、ぜひ一度インターネット・アカデミーまでお問合せください。