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スキルベース採用とは?学歴も経験も不要の採用方法について解説!

  • 2023/03/25
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近年、企業は大卒資格や経験年数にこだわらず、求職者を積極的に受け入れる傾向があります。そうしたトップトレンドの1つが「スキルベース採用」と呼ばれる採用方式です。今回は、注目を集めるスキルベース採用について解説していきます!

AIちゃん
AIちゃん

学歴も経験も要らないなら、どうやって選考するんだろう?

目次

スキルベース採用とは?

スキルベース採用とは、学位や経験を問わず、候補者のスキルを重視した選考方法のことです。スキルをどう図るのかは採用企業がまず何のスキルを求めているのかを明確にし、そのスキルを図るベストな方法を模索することから始まります。ITエンジニア採用では多くの日本企業もコーディングテストを実施するので既にスキルベース採用を取り入れています。

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一般的な選考方法では、まず初めに「スクリーンアウト」と呼ばれる書類選考を行います。この選考方法は、求人票と候補者の職務経歴書を照合し、条件を満たす候補者のみが通過できます。当然、条件に満たない候補者は足きりされてしまいます。

一方スキルベース採用では、スクリーンアウトに代わり「スクリーンイン」と呼ばれる書類選考を第一関門としています。スクリーンインでは、国内での就労資格があるかなど基本的な条件の確認のみ行われます。

その後、スキルベース採用では「スキルアセスメント」と呼ばれる技術審査に入ります。候補者を大幅に絞り込む前に、自社独自のテストやアセスメントツールを用いて、スキル評価を行います。

なぜスキルベース採用が増えているの?

TestGorilla(テストゴリラ)のThe State of Skills-Based Hiring 2022(スキルベース採用の現況2022)によれば、調査対象の76%の雇用主が、新しい人材を見つけるために何らかのスキルベース採用を行っています。
学位がなくても仕事ができる専門家の数が増えていることからも、この切り替えが加速していることは明らかでしょう。実際、過去1年間、米国のLinkedIn上で、学位の代わりにスキルや責任を前面に押し出した求人広告は21%も増加しています。

スキルベース採用が広がる背景は、やはり圧倒的な人材不足です。多くの業界で優秀な人材が不足している今、スキルベース採用でより幅広い人材が候補者になることは大きなメリットとなるため、このような採用方式が注目を集めているのです。

スキルベース採用で期待できる効果

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スキルベース採用を導入している企業には、下記のような効果が期待されます。

1. 多様性の向上

スキルベース採用は、これまで学歴によって職から排除されてきた人々に門戸を開くことで、職場の多様性、公平性、包括性をさらに高めるとされています。スキルベース採用によって、企業は現在の経済環境に求められるスピードと柔軟性が得られ、従業員はチャンスを広げ、継続的に成長する環境が得られます。性別や学位、経験ではなくスキルを評価することで、企業におけるダイバーシティ人材の割合が高まることが期待されます。実際、Glassdoorでは女性やマイノリティなどの人材の割合が5%から15%へ上昇しました。

2. 採用にかかる期間の短縮

採用担当者にとって、候補者が企業の採用枠に入ってから内定を得るまでにかかる時間は重要な指標となります。スキルベース採用は、候補者を早い段階で見極めることで、よりスピーディーで効率的な採用プロセスを可能にします。例えば、テストゴリラが調査した企業のうち、91%が採用までの総時間を短縮でき、そのうち4割からは25%以上の時間が短縮されたと報告されています。

3. 離職率の低下

スキルベース採用のもう1つの利点は、離職質の低下につながることです。 マッキンゼーによれば、「スキルベース採用は、学歴を重視した採用よりも5倍、職歴を重視した採用よりも2倍以上、仕事のパフォーマンスを予測することができる」といわれています。また、大卒でない社員は大卒の社員よりも34%長い期間その職務に留まる傾向があり、離職率が上昇傾向にある現在、スキルベース採用は大きなアドバンテージとなります。

4. 採用コストの削減

上記にもあるようにスキルベース採用を行うことで、採用にかかる期間を短縮し、欠員をより早く埋めることが可能になります。つまり、そのポジション向けの求人広告やマーケティングにかかる総コストが削減されるということです。また、この方法で採用された候補者は教育をほとんど必要としないため、入社後のオンボーディング時間とコスト削減も期待できるでしょう。

日本におけるスキルベース採用の導入

デジタル人材の採用調査」によると、日本におけるデジタル職の採用において、関連する学位や実務経験がない人材を「採用する」企業は1割弱と、スキルベース採用はまだ一般的ではありません。

日本企業がデジタル職でスキルベース採用を行う場合、テクノロジーベンダーによるアセスメントツール(対象の評価や査定の際に利用する支援ツール)を利用する方法が導入しやすいでしょう。日本では、採用選考で適性アセスメントが一般的に実施されており、企業も候補者もアセスメントに馴染みがあるため、独自のアセスメントツールを使用するより導入へのハードルが低いと予測できます。

スキルベース採用は、新卒者や若手に限らず、経歴による評価が難しいブランク期間のある人材や外国人材、個人でリスキリングをしてキャリアチェンジする人材の選考にも有益です。日本企業も、人材の持つポテンシャルと業務遂行能力をもとに選考することで、デジタル人材不足の緩和につながるのではないでしょうか。

おわりに

今回は、新たな選考方法であるスキルベース採用をご紹介しました。スキルベース採用への関心は、民間企業だけにとどまりません。たとえば、2022年5月、米国メリーランド州は、職種のほぼ50%について「4年制大学卒業の要件を撤廃する」と発表しました。この変更は、適性があるのに学歴を持たない候補者に機会を与えるきっかけとなりました。

デジタルスキルギャップが拡大しており、企業は既存の従業員と新規採用者双方が新しいデジタルスキルを必要とする職務に適合させる必要性に迫られています。スキルベースの人材モデルを利用することで、現在の人的資源の可能性を引き出すことが期待できるのではないでしょうか。

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