様々な企業がAIに注目!高まるIT人材需要

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米調査会社のデロイトが、人工知能(AI)の一つである「機械学習」を 2018年に自社の事業やサービスに取り入れる大企業が2017年の2倍になるとの予測を発表しました。 このように、AIに注目する企業は年々増え続けており、様々な業界でIT人材の需要が増してきています。 今回は、企業によるAIの導入事例とIT人材の需要の高まりについてご紹介します。

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目次

業界を問わず進む企業のIT化

現在では、業界を問わずAIを導入する企業が増えてきています。 毎日新聞が2017年に国内の主要121社を対象として行ったアンケートによると、 5割弱が一部業務でAIを活用しており、導入予定がある企業も合わせると7割近くに達するといいます。 このように、日本の企業のAI導入は活発に進んできています。

企業によるAI導入の例

ここでは、企業が導入したユニークなAIの活用事例をいくつかご紹介したいと思います。

資生堂によるAIを利用した美容カウンセリングアプリの開発

資生堂は米国のベンチャー企業であるGiaranを2017年に買収し、AIを用いた美容カウンセリングアプリの開発を進めています。 Giaranは具体的に、バーチャルにメイクアップをしたり素顔に戻したりする技術に加えて、 メイクアップのアドバイスやカラーマッチング、パーソナルコンサルティングなどの技術を保有しています。 これらの技術はモバイル端末やタブレット、パソコンに応用可能で、 資生堂の傘下のすべてのメイクアップスキンケアブランドで使用される予定です。

三井住友フィナンシャルグループによるAIを用いたお問い合わせ回答サービス

三井住友フィナンシャルグループは、傘下のSMBC日興証券で、無料通信アプリ「LINE」を使って口座開設方法や株価、 投資信託の銘柄に関する問い合わせにAIが答えるサービスを導入しました。三井住友銀行は、 顧客からの電話の問い合わせをAIが文字化し、回答候補を担当者に示すシステムを導入しています。

ラーメン屋でのAI活用

ラーメン店「鶏ポタTHANK」は、来店回数によるサービスを提供するために、 AIとロボットを活用した「クラウド型"顧客おもてなしサービス"」を導入しました。 来店客は、専用のモバイルアプリに顔登録を行い、食券を買う前にコミュニケーションロボット「Sota」に顔を見せると、 顔認証が行われ来店回数に応じたトッピングのサービスをもらうことができます。

拡大するIT業界と増していくIT人材の需要

経済産業省によると、IT化の進展によりIT技術者は現在17万人不足しており、 今後も不足は拡大し2020年には37万人に達する見込みであるとされています。 これほどの人材不足にも関わらず、IoTや人工知能、SNSサービスなどの拡大により、 IT業界は拡大を続けています。上で述べたように、様々な企業でもAI導入が活発に進んできており、 多くの企業でIT人材が必要とされています。

IT人材の需要が高まる現在、プログラミングなどの知識を身に付けることで、 今後の自身の活躍の場が広がることは言うまでもありません。 現在転職などを考えている方も、まずはIT知識を身に付けることを考えてみてはいかがでしょうか。

まとめ

現在様々な企業でIT化が進んでおり、それに伴いIT人材の需要も急激に増しています。 このような状況でIT技術を持っていることは、どこの業界で働くにも大きな強みとなることでしょう。

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参考

IT pro 資生堂やパナソニックがAIベンチャー買収、「アクハイヤー」で技術者獲得を急ぐ 日本経済新聞 大企業のAI導入、来年は2倍に デロイト調査 毎日新聞 主要121社調査 AI導入企業47% 効率化へ研究進む 事業構想大学院大学 パン屋やラーメン屋でも導入事例 中小企業とAIの付き合い方 フリエン 人工知能の種類とプログラミングするうえで必要な知識・スキル