デジタルトランスフォーメーションとは？ITビジネスに欠かせない考え方を徹底解説

デジタルトランスフォーメーションの定義

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、IT技術の活用により、人間の生活のあらゆる側面に変革をもたらすことです。デジタルトランスフォーメーションの定義は2004年に、スウェーデンのStolterman教授が発表した論文に登場しています。
しかし、上記の説明だけでは、曖昧で少し不明瞭ではあります。それは、定義の中では「誰が」「どのように」デジタル技術を活用するのかが、明言されていないためです。

経済産業省が発行した「デジタルトランスフォーメーションに向けた課題の検討」という資料の中では、より具体的にデジタルトランスフォーメーションに関する考え方が述べられています。そこでは、デジタルトランスフォーメーションの時流に対して、"企業は、既存のビジネスから脱却して、新しいデジタル技術を活用することによって、新たな価値を生み出していくことが求められている"と述べられています。

デジタル化（デジタライゼーション）との違い

「デジタルトランスフォーメーション」とデジタル化（デジタライゼーション）では、何が違うのでしょうか。
デジタル化とは、既存の製品、サービスやビジネスに対し、効率化や機能強化を行うことを指します。例えば、もともとカメラで撮影した写真は、現像された写真として保存していました。ところがデジタルカメラの登場により、撮影した写真はデジタルデータとして保存することができるようになりました。ビジネスの場合では、煩雑で単調な業務を自動化するというRPA もデジタル化にあたります。

一方、デジタルトランスフォーメーションとは、IT技術を活用することで、働き方や、企業の経営形態に変革をもたらすことを指します。例えば、今話題の「シェアリングサービス」を使い必要な時だけモノを利用する社会へ移行したり、自動化技術による他業界との連携や進出を可能にしたりするような、産業構造に根本的な影響を与える変化があるのが、デジタルトランスフォーメーションなのです。ビッグデータやAIをはじめとする先端IT技術を駆使した、社会構造の再構築といってもよいかもしれません。

以上を踏まえると、デジタル化は、デジタル技術を活用した個々の製品、サービスの性能向上を目的としている一方で、デジタルトランスフォーメーションとは、デジタル技術の普及と発展による社会全体の最適化を図ることだと言えます。こうした違いはあるものの、両者には共通点もあります。それは、デジタル化とデジタルトランスフォーメーションのどちらも、ビッグデータやAIをはじめとする先端IT技術に支えられているということです。カメラで撮影した写真のデータ管理も、デジタルトランスフォーメーションにおけるシェアリングサービスの発展も、効率的なデータベース運用が前提となっているのです。

最先端IT技術に支えられているデジタルフォーメーションですが、国内外の企業は、デジタルトランスフォーメーションにどのような期待を込めているのでしょうか。

なぜ今、デジタルトランスフォーメーションなのか

デジタルトランスフォーメーションには、今後のビジネスの発展の重要なカギとして、国内外問わず大きな関心が寄せられています。IDCの発表によれば、全世界におけるデジタルトランスフォーメーション実現のための支出は、2022年には合計で約220兆円（1兆9700億円）を超えると算出しています。その中で日本は、デジタルトランスフォーメーションにより2021年までに日本のGDPが約11兆円増加するとも予測されているのです。

現状では、国内企業の９割が、デジタルトランスフォーメーションの考え方を企業戦略に取り入れています。
ところが、デジタルトランスフォーメーションによって得られる恩恵は、デジタルトランスフォーメーションを牽引する企業とそれに追従する企業との間で、大きく異なるという予測もあります。デジタルトランスフォーメーションを牽引する企業とは、「データ分析やAIといった最先端技術を用いた、デジタル戦略を展開する企業」を指します。
経済産業省の調査によれば、デジタルトランスフォーメーションによる恩恵の差は、牽引する企業と追従する企業の間で、およそ2倍近く違うことが報告されています。

以上のことから、自社のビジネスをより一層発展させるためには、デジタルトランスフォーメーションの効率的な活用方法を見据えて行動を起こすことが欠かせないと言えるでしょう。

デジタルトランスフォーメーションを牽引する企業と、追従する企業の差は、企業のIT関連費用の使途が関係していると考えられます。多くの企業がIT投資を行っているものの、全体のうち、8割近くが現状のシステムの保守・運用であり、企業経営に変革をもたらすような戦略的なIT投資は2割程度にとどまっています。

この背景には、自社内のIT部門の役割は、現状システムの維持だという考えが浸透しているためだと考えられます。経済産業省の「攻めのIT経営銘柄2019」について報告された、社内IT部門に期待する業務は、ほとんどが現状のシステムの保守・運用に関する業務です。

このため、革新的なIT技術の活用、ひいてはデジタルトランスフォーメーションにたいして日本の企業の意識が低いことが推察されます。

それでは、効率的にデジタルトランスフォーメーションを推進するためには、どのようなIT戦略を実施すればよいのでしょうか。

デジタルトランスフォーメーション時代に求められる人材とは

デジタルトランスフォーメーションにより自社ビジネスをより一層加速させるためにも、企業はどのようなIT戦略を行うべきなのでしょうか。そして、このデジタル時代に求められる人材でい続けるためには、どのようなスキルを身に着けておけばよいのでしょうか。

効果的なIT戦略とは

現在は、多くの企業がデジタルトランスフォーメーション実現のための戦略的なIT投資を十分に行うことができていない状況にあります。その一因として、先進的なITの知見を持った人材が不足していることが挙げられます。
ところが、新たにIT人材を採用しようにも、IT人材不足による採用コストの高騰が起きているため、最適な対策とは言えません。特に、デジタルトランスフォーメーションを最前線で支えるような、優れたIT技術者を新たに採用する場合、競争率も激しい上に高額年収を提示しなければならない市況になっています。

そこで一部の企業では、人材育成を前提とした配置転換を進める戦略へとシフトしています。新規にIT人材を採用するのではなく、非IT人材の社員を育成しIT人材化することで、より戦略的なIT投資に注力しやすい状況を作り出しているのです。

就・転職をお考えの方が学ぶべきITスキルとは

デジタルトランスフォーメーションを見据えて戦略を立てているような、先見性のある企業への就・転職をお考えの場合、やはり最低限のITスキルを備えていることは欠かせません。IDC Japanによれば、200名以上のIT部門マネージャーのうち71%が、200名の業務部門マネージャーのうち51％が、業務部門でも「IT技術の概要教育」または「業務部門自身でIT技術導入ができるような教育」は必要だと回答しています。すべての方がビッグデータやIoT、AIといった最先端のITスキルを習得する必要があるわけではありませんが、プログラミングスキルやITリテラシーといった基本的なITスキルを求められる機会が増えていることは確かです。

特にIT初心者の方の場合、将来のキャリアステップの幅を広げるのであれば、基本的なITスキルを学習しておくことはかなり有利になるでしょう。

おわりに

Web・IT専門スクールであるインターネット・アカデミーではデジタルトランスフォーメーションを見据えたIT人材教育を提供しています。企業担当者様には、ご要望を踏まえたカスタマイズ研修やコンサルティングをご提案しています。また就・転職をお考えの方には、個人のお客様向けの教育サービスとして個々人に合った柔軟な学習スタイルをプロのキャリアプロデューサーがご提案させていただいております。
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