【AI活用事例】業務を効率化してくれるAI(人工知能)とは?
- ツイート
-
- 2018/09/07
近年急速に開発が進みメディアでもよく取り上げられているAI(人工知能)ですが、AIの技術がオフィス内にも取り入れられ始めていることをご存知ですか?これまで人間が時間をかけて行ってきた繁雑な業務を、短時間で処理してしまうAIが次々と登場しているのです。
今回はAIをどのように業務に取り入れるのか、またどのような活用事例があるのかをご紹介します。社内でのAIを活用した業務効率化にご興味のある方は是非お読みください。
IT業界まるわかりガイドは、日本初Web専門スクールのインターネット・アカデミーが運営する業界情報メディアです。最新の業界情報を、初心者にも分かりやすくご紹介しています。
目次
ビジネスにAI(人工知能)を活用するメリットは?
ここではまず、AI(人工知能)がどのような作業で力を発揮するのかご紹介し、さらにその力が実際にどんなことに活用できるのか簡単にまとめてご紹介します。
AI(人工知能)の強みとは?
AI(人工知能)の強みとしてまず挙げられるのが「自ら学習する」という点でしょう。AIの機械学習、特にその中でもディープラーニング(深層学習)の技術により、コンピュータは人間が行うような画像や音声の認識、予測、分類、さらには記述までを自ら学習することができるようになりました。
そのため事前に想定された事態にのみ対応してプログラムされた従来の手法とは違い、新たな問題や課題に対しても学習したAIが臨機応変に対応してくれるのです。
また、AIは機械であるため24時間休むことなく学習・処理をし続けることができます。人間の手で行った場合多くの時間がかかる仕事や、単純な作業などはAIに任せてしまうことで人間をはるかに上回る正確さとスピードでこなしてくれます。企業内においては、人為的なミスを減らし生産性を向上させることで、より価値のある仕事に専念できることは画期的なことです。
AIはどんなことに活用できる?
AIの特性を活かして業務効率化を図るために多くの企業の様々な場面で活用されています。
人事の場面では膨大な量のエントリーシートを見て選考を行い、採用に至るという一通りの流れをすべてAIが行うことが可能になっています。従来は担当者の経験や勘に頼り長い時間をかけて採用活動が行われていたのに対して、AIを活用することで公平性を確保しつつより短い時間で行えるようになりました。
マーケティングの場面ではAIが自動でWebサイトの訪問者数などのデータを分析し、Webサイト改善の方法を提案してくれます。近年では多くの企業がGoogle社のデータ分析ツールなどを自社のマーケティングに役立てています。
マーケティングと関連した営業の場面においてもAIが売り上げ向上のために活用されています。これまで経験を通して学ぶしかなかったやり取りのノウハウも蓄積されたデータをもとにAIが教えてくれるのです。さらに見込み客のデータを抽出しその顧客のニーズに合ったサービス提供を促したり、見積書などの必要書類を自動的に作成したりするAIも登場しています。
AI(人工知能)の活用事例をご紹介!
ここからは先ほどの活用方法を踏まえて、さらに発展的なものまで含めたAIの活用事例をご紹介します。
コールセンターに導入された「IBM Watson」
「IBM Watson」は自然言語処理の技術を利用したAI技術です。文法やコンテキストを理解することで、構造化されていないデータから求められている情報を即座に抽出する機能を持っています。
コールセンターにおいてIBM Watsonは、会社と顧客とのやり取りをテキストに書き起こし、過去のデータから適切な回答をいくつか提案してくれます。何百万もの資料から何千もの可能性を見つけ出し、収集した根拠の質を元に回答の可能性をランク付けするのです。顧客からの問い合わせに対してオペレーターがその都度調べる労力と時間を節約できることから、すでに様々な業界でこのシステムが導入されています。
富士ゼロックスが提供する業務効率化AI
富士ゼロックスは業務効率化や生産性向上のための、AI(人工知能)やIoTを活用したサービスを提供しています。人間が行っていた定型的な業務をロボットが代行する仕組みであるRPA(Robotic Process Automation)を導入しているため、人間は判断力や独創性を必要とする業務に専念することができるのです。
「帳票などの手書きの情報を認識してデジタルで処理できる形式に変換する」、「Webからダウンロードしたデータをもとに集計を行いレポートを自動生成する」、「申請受付から確認、承認までの一連の作業を自動化する」「法の改正による商品への影響などの専門的な知識を伴う関連性を自動検出する」などといった様々なサービスが提供され始めています。
富士ゼロックスのこうしたAIを利用したサービスは業務効率化と創造性向上を可能にし、結果として競争力・生産性が向上することが期待されています。オフィスの人同士のやり取りを分析してワークスタイルの変革の立案を行うサービスも提供しており、働き方改革の具体的な方法も提案しています。
保育所の割り当て業務をAIがたった数秒で解決!
2017年に埼玉県さいたま市でAIを活用した実証実験が行われました。その内容がAIを使った保育所の入所割り当て業務の効率化です。申請者からの様々な希望条件を最大限実現させる必要があるため、さいたま市以外の市区町村でもこの割り当て業務には多くの労力が費やされていました。
従来は30人ほどの職員が一週間以上かけて行うほどの大掛かりな作業ですが、AIを活用した業務効率化の結果わずか数秒で数千人の児童の割り当てが行えるようになりました。割り当ての結果も人間によるものに劣らない完成度の高さで、AIによる割り当ての正確性が示されました。この手法は今後ほかの様々な分野でも活用されることが期待されます。
参考
自治体通信経営分析エンジンSHARES
SHARESはAI(人工知能)を搭載した経営分析エンジンです。会社の財務データをこの経営分析エンジンにアップロードすると同業種の企業との業績比較、融資の申請や助成金受給のアドバイスなどをしてくれます。もちろん会計データを分析して売上、営業利益、営業利益率をグラフや表にまとめるといったことも可能です。
このように以前は会計士などの専門家が行っていたサービスをビッグデータをもとにAIが行ってくれるため、依頼にかかる手間やコストが抑えられます。経営改善のアドバイスをしてくれるこのサービスは企業に多くの有益な情報を提供してくれるでしょう。
参考
SHARES経済産業省もAIを活用!
日本の経済産業省もAIを活用した取り組みを始めています。経済産業省は2014年から天気予報を利用してコンビニなどの廃棄食品を減らす取り組みをしていましたが、2017年からはAIを活用した来店者数予測システムを実用化し始めました。
このシステムはAIがSNSに投稿された「暑い」「寒い」などといった体感的な言葉や気象データなどから飲料や食品の需要を予測するというものです。AIによる予測をもとに供給量を調整してロスを減らそうと、食品業界や衣料品業界がこのシステムに注目しています。
また、経済産業省は2019年度予算において介護ロボット関連費用を前年度の2割ほど増額して企業への支援にさらに力を入れようとしています。
介護ロボットの開発を進めて現場での人手不足や過重労働を解消し、介護ロボット開発を日本産業の柱の一つとすることが狙いです。歩行や排せつを手助けするだけでなく、患者一人一人の健康状態や行動を記録し、効率的な介護方法を提案する機能まで開発が進められており、介護現場での負担を劇的に軽減することが期待されています。
おわりに
今回ご紹介したようなAI(人工知能)に関する最新知識をスクールで身に付けたいという方が近年増えています。
IT・Web専門スクールであるインターネット・アカデミーではAI(人工知能)についてはもちろん、ITに関する様々な知識やノウハウを提供していますので、ご興味のある方はスクールの無料体験レッスンにご参加ください。
また、インターネット・アカデミーではITの最新技術をビジネスで活用するノウハウを伝えるITコンサルティングも行っております。企業内でのIT人材教育を検討されているご担当者様に対しては、講座内容からスケジュールまで、研修内容をご要望に合わせてカスタマイズしてご提案することが可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
AIエンジニア育成コース - 先端技術を活用できる人材を育成する
https://www.internetacademy.jp/ビジネスにおける活用事例などの基礎知識はもちろん、Pythonを使ったAIプログラミングの実践を行います。この実践を通じて、機械学習や深層学習を活用したシステムを構築を行い、IPAが定義している「AI開発者」のミドルレベル(既存のAIライブラリ等を活用して、AI機能を搭載したソフトウェアやシステムを開発できる)に該当する技術を学習します。